2012年11月13日火曜日

アジア現地採用の三大論外

現地採用を目指す人は、目標があって行く人もいれば、アジアで遊びながら働いてみたいなあと思っている人もいて、千差万別である。

中には、アジアで現地採用で、3年程度で辞めて帰国し、職もなく、人生が詰んでしまったと悩む人も多くいるようである。

でも、正しい考え方としっかりとした目標があればそんなことにはならないと思う。この記事は、現地採用における三大論外について書いてみたい。


1.英語(現地語)が喋れない
はっきり言ってこれはまず論外である。働く場所は海外である。日本ではない。例え日系企業に入って、顧客が日本人だとしても、はやりそこは海外であり、会社に入ってもローカルスタッフとコミュニケーションが取れず肩身の狭い思いをするだけだろう。

また、語学ができないと、良い求人を探すのはとても難しい。実際バンコクで就活していた際も、英語はまず必須だった。タイ語が喋れれば尚よしという感じだ。。
日本語しかできなければ、アシスタント的な業務やコールセンターなどといった、キャリアアップの望めない職しか見つけることができないだろう。
現地採用で人生が詰んでしまうというのは、恐らくこの類の人々である。転職をしてキャリアアップするという考え方の根強い海外では、キャリアパスを考えることは非常に大切なことだ。

よく、「英語はツール。大事なのは中身」とか言う人がいるけども、はっきり言って英語はできて当たり前すぎる話であって、その重要性を問う議論は論外である。残念ながら、英語のできない人間はメンドクサイのだ。
今や国際社会において英語ができるというのは、日本人が日本語ができますと言っているほど当たり前のスキルだと思う。






2.数年後、日本に帰りたい
現地採用のほとんどが3年程度で帰国するという。その理由はとにかく、元々将来は日本に帰りたいと思っていたのが大半を占めるだろう。
帰りたいなら、何故現地採用を選ぶのか?日本で働いて、時々旅行で来ればいいだけの話ではないのか?数年後は日本に帰りたいなどど、生半可な気持ちで行ったところで失敗するだけだろう。
リゾートのイメージだけでアジアに来るのは失敗の元である。
 現地で就職するというのは、現地に根を張るということだ。旅行ではないし、遊びでもない。移住という気持ちを持って現地採用に挑むべきだと僕は思う。

日本の会社にいた頃駐在員を諦めて日系企業に就職した理由は、駐在するまでかなりの年数が必要としてたからだけではない。
駐在員は、行く国を選べず、そして遅かれ早かれ日本に帰ることになる。でも僕は和橋として海外に出て、現地に根を張りたいという気持ちがあったからこそ、現地採用を選んだのだ。

 

3.日系企業に就職したい。(外資は嫌だ)
外資と日系、どちらに就職したいですかと聞かれて、間一髪日系ですと答える様なら、現地採用には向いていないかもしれない。

恐らく現地採用を希望する人々が日系企業を望む大半の理由は語学力だろう。日本語だけでなんとかなるのが現地の日系企業だからだ。
しかし、現地採用を目指すというのは、そもそも日本の堅苦しいビジネス習慣、文化から抜け出すためにやっている様なものではないのか?
いくら海外とはいえ、コテコテの日系企業では日本での社会人生活とあまり変わらないだろう。

とは言え勿論、日系企業でも、ローカライズを目指している企業も多くある。
タイで就活をしていて感じたことだが、現地日系企業のローカライズは全体的な傾向である。
ローカライズというのはつまり、日本からの駐在員を減らし、現地採用を増やし、タイ人や現地採用の日本人を社長にし、現地に根ざしたローカル企業を目指すということだ。
現地を分かっている人間が会社を運営すべきというのは極々妥当な考えである。 こういった流れから、これからも現地採用の求人は増え続けるだろう。
所謂、現地採用VS駐在員という構図も、こういった日系企業では薄れつつある。

ここまで論じた中での一つ問題点は、求人のほとんどが日系企業であるということ。(無論、日系企業の求人の多さに日本人としてのアドバンテージを感じ、日本という国に感謝せざるを得なかった。)
何故なら、外資系は5年や10年などの経験を必要とするからだ。
だから僕が提案するのは、ローカライズを目指す日系企業に就職し、3~10年後外資に転職しキャリアアップを計って行くという方法だ。

そういう意味では、終身雇用を目指している人は現地採用には向かないだろう。ここタイでも、転職や引き抜きは日常茶飯事である。会社に尽くすという考えは全くなく、お金で雇われているというビジネスライクな感覚を持っている。
現地採用は、前向きなビジョンを持って、キャリアパスを考えることが重要だと考える。 




論外、と言ったものの、この三つに当てはまらない人は現地採用に向いているぐらいに考えて欲しい。以上の全ては持論だ。
アジアでの現地採用を考えている人の参考になれば幸いである。